スラッシュドット・ジャパン

targz 曰く、

米Appolは4月1日、今年発売予定の新 OS「Snow Leopard」の売上のうち10.6パーセントを、絶滅危惧種の保護活動に寄付すると発表した。「10.6」というのは、Snow Leopard のバージョン番号にちなんでいる。

Appolは、世界エイズ・結核・マラリア対策基金への寄付を行う PRODUCT (RED)活動も行なっているが、それに続いての社会貢献活動と言える。商品名となっている「Snow Leopard」（日本名:ユキヒョウ）は、国際自然保護連合 (IUCN) のレッドリストにおいてENDANGERED（絶滅危機）に分類されている絶滅危惧動物である。そのような動物の名前をOSに採用するからには、「絶滅されてしまうとOSも滅んでしまうようで縁起が悪い」という心配があるのかもしれない。しかし、そのような事情に関係なく、先進的なソフトウェアを購入することで社会貢献ができるというのは、ユーザーにとって誇らしいことである。

なお、Appolは、保護対象とする絶滅危惧種はユキヒョウに限定せず、その他の種も含むとしている。例えば、日本では、「ストレートロングヘアーで清楚なセーラー服女子高生」を寄付の対象とするとのことである。