自分はこの反論をまたもやMatzにっきから知ったのだが、「日本発」の是非は別として、まつもとさんと同様にひとつの危険な兆候を大熊氏のリポートにみつけた。日本人がリーダシップを取ってたり、一定規模だったり、一定の知名度／人気があることを基準にすることは調査者が自由に設定できる範囲で問題ないと考える。しかし、基準にリポートの趣旨でもある「オープンソースソフトウェアであること」を含めるからにはは「オープンソース」の定義がはっきりしていなければいけない。幸いにもOpen Source Initiative(OSI)が早くから「オープンソース」を厳密に定義していて定着している。この定義にあわせると上のリストが30件に減ってしまうからといって、用語の定義を勝手に緩めていい理由にはならない。議論をする上では用語の定義を統一するのは当然のことであるだけでなく、「オープンソース」の誤用はこれから「オープンソース」という単語を知る人々の混乱を招き、業界全体の不利益になる。残念ながら、すでに漠然と「ソース公開」＝＝「オープンソース」という誤認が広まりつつある。しかし、ソースが公開されているだけでは不十分なのだ。ソースコードの改変が認められず、改変物の再配布が不可能では、そのソースコードの価値は研究教育目的以外ではほとんどなくなってしまう。そして、誰もが目的にかかわらず、バイナリとソースをひとしく平等に同じ条件で利用できることもオープンソースソフトウェアの大事なポイントだ。
日本では「オープンソース」は商標登録されている。他者に取得され、使用に金銭を要求されたりしない為に防御的に取得されたものだが、そろそろ権利者が発言すべき頃かもしれない。