ある Anonymous Coward 曰く、

米国で、時間外労働に関する訴訟が 2 件起こされ、改めて「仕事とは何か?」というテーマに注目が集まっているそうだ。

3 月には CB Richard Ellis Group の元社員が時間外に対応した仕事関連のメッセージに対する時間外労働手当を求める訴訟が起こされ、先月には T-Mobile USA の社員および元社員 3 名が時間外労働手当なしに会社支給のスマートフォンで仕事に対応することを求められたとする訴訟が起こされたとのこと。

本家 /. 記事では IT 関連の仕事では週 40 時間以上働くことはざら、いつでも「オン」の状態でいることも稀ではないが、どこまでが許容範囲だろうか? オンとオフの境界を会社側に認識してもらうにはどのような方法があるのだろうか? との質問を投げかけている。

不況のため、より少ない人員で仕事をこなすことが増え、それとともに労働時間と賃金に関する論争も増えていくことが考えられるそうだ。ちなみに米国の公正労働基準法では従業員は時間外労働に関し、任意であるかに関わらず賃金が支払われるべきと定めているとのこと。法律が施行された 1938 年には「労働時間」の定義は簡単であったが、時代とともにその定義は変化しているそうだ。

本家 /. では「障害などが発生した場合深夜などの時間外労働は厭わないが、次の日少し遅れて出勤しただけで『また遅刻だ』と思われるのにイラっとする。でも、それより問題なのが代休だ。代休を取れと言われるが使う機会はなかなかなく、やっと使っても有給が残る。持ち越せない有給を使い切ったら切ったで『いつもいない』と言われ、それでプロジェクトが終わらないことがあればパフォーマンスに響く」といった弊害を嘆く意見なども寄せられている。また、「時間外労働手当を見込んで今はエンジニアのままでいることにした。時間外が付随しなくなる昇進のオファーもあったが、断った。時給は上級職よりも低いかもしれないが、いつでも『オン』であるため時間外手当を含めると給料は同程度になる。それに定時で帰っても文句言われないし。子供が大きくなったら昇進を受けるかもしれないが、今はこのままでいく」といつでも「オン」であることを自ら選択する人もいるようだ。