100円を入れてつまみを回すとカプセルに入ったアイテムが入手できる、いわゆる「ガチャガチャ」（カプセル玩具自動販売機）で、現金の代わりに電子マネーが利用できる販売機が登場するという（ファミ通.com）。

2015年3月より一部店舗で試験的に設置されるとのこと。電子マネー決済機とガチャガチャ5筐体が1セットになっており、購入したい筐体を選択してタッチして支払うことで、ダイヤルを回してカプセルを取り出せるようになる仕組み。店舗側にとっては集金が不要になるメリットがあるほか、柔軟な価格設定が可能になる。また、購入者にとっては小銭が要らないというメリットもある。

VAIOの冠が付けられていながらもその実態はほぼ海外端末そのままという点で話題になった日本通信のVAIO Phoneだが、NTTドコモのFOMAおよびFOMAプラスエリアをサポートするとされているものの、実際にはFOMAプラスエリアは利用できないのではないか、という疑惑が挙がっている。

事の発端は、VAIO Phoneの「端末について」ページのFAQ「通信規格はどんなものに対応していますか？」において、W-CDMA（いわゆる3G）については「Band 1( 2100 MHZ )/ Band 19 ( 800 MHZ ) 」のみのサポートと記載されている点。

バンド1はドコモのFOMAエリアで使われている帯域で、バンド19はFOMAプラスエリアで使われている帯域だ。しかし、FOMAプラスエリアではバンド19（上り830～845MHz、下り875〜890MHz）のほか、バンド6（上り830～840MHz、上り875〜885MHz）という帯域も使われている。周波数帯だけ見ると、バンド19はバンド6を内包しているかのように見えるのだが、バンド6とバンド19はそれぞれ異なるものとして扱われるはずなので、バンド19のみに対応している端末はバンド6のみをサポートする基地局と通信できない。

Wikipediaでは「Cブロック（バンド19の上り850〜845MHz、下り885〜890MHzの部分）はXi 800MHz帯のエリア拡大に伴いサービス地域がほぼ消滅しており、実質バンド6のみとなっている」（要出典）と記載されており、そのためバンド19のみをサポートするVAIO PhoneではFOMAプラスエリアが使えないのでは、と騒ぐ人が出ている模様。

ただ、実際にFOMAプラスエリアでのみ通信できる山奥にVAIO Phoneを持っていって試した人によると、「 本日の総括: (どのような技術的要素によるものか不明なものの)VAIO Phone VA-10JはLTE及びWCDMA B1圏外でも3G表示で通信できており、FOMAプラスエリア対応といって差し支えないと思われる」だという。

Slashdot「Hacking Weight Loss: What I Learned Losing 30 Pounds」より。

CDC（米疾病予防管理センター）のレポートによれば、米国の成人の69%が体重超過または肥満だという。我々のようにIT系の仕事をしていると、座っていることの多いライフスタイルによるリスクが高くなっている。皆さんの中には、米国人が1日わずか11時間しか画面の前で過ごしていないというニールセンの調査結果を見て、大したことはないと思った人もいるだろう。この9か月間で私は流行のダイエットや歩数計、ランニング、原始人食などを利用せずに体重を30ポンド（約13.6キログラム）減らし、体重のハックについて多くのことを学んだ。

本家/.タレこみ人のJeff Reifman氏は膝のけがで2年近く走ることができない状態が続き、2014年7月には体重が200.1ポンド（約90.8キログラム）まで増えていたそうだ。Reifman氏は何年も前からベジタリアンであり、健康的な食事をとっていたものの、必要以上のカロリーを摂取していたという。そのため、カロリーを制限するとともに1日100グラムを目標にタンパク質を摂取し、ジムで30分前後の運動を週に4～6回実行したとのこと。

摂取カロリーは当初の1,850キロカロリーから1,500キロカロリーまで徐々に減らし、運動時間も最終的には45分～1時間程度まで増加させた。その結果、2015年3月半ばには体重が169ポンド（76.6キログラム）となり、体脂肪率も21%から12.5%まで減少したとのことだ。Reifman氏はiOSアプリのMyFitnessPalで摂取カロリーを記録していたが、もっと食べてもよいと感じてしまうことを防ぐために運動による消費カロリーは記録しなかったそうだ。

「The Hacker's Diet」というものもあるが、みなさんは体重をハックしているだろうか。

維新の党の足立康史衆院議員が25日の厚生労働委員会で、秘書に対し残業代を支払わないことを宣言した（47NEWS）。また、労働基準法に対しても「現実に合っておらず、見直しが必要だ」と述べている。

氏曰く、「私は２４時間３６５日仕事をする。そういう中、秘書だけ法に沿って残業代を支払うことはできない」とのこと。元私設秘書から未払いの残業代700万円を請求されたことに対する発言とのこと。

誰か「おまえは何を言っているんだ」持ってきて。

Intel CPUを搭載したMacでは、Boot Campというツールを使うことでWindowsをインストールできることは知られているが、各MacでどのバージョンのWindowsがサポートされているかはあまり知られていない。Appleのサポートページによると、2015年発売のMacBook ProやMacBook Airについては、Windows 7はサポート対象外になるとのこと。また、2013年後期発売のMac ProについてもWindows 7はサポート対象外となっている。

Windows 7はすでにメインストリームサポートが終了しているが、延長サポートは2020年まで続けられる予定。AppleはOS Xの場合と同様、古いソフトはどんどんサポートを切り捨てる考えのようだ。

今年始めにGoogle Glassの一般向け販売終了が発表されたが、Googleのエリック・シュミット氏によるとGoogle Glassの技術は「捨て去るには重要すぎる」とのこと。現在Google Glassプロジェクトは同社が買収したスマートデバイス開発メーカーNestのCEOであるTony Fadell氏の指揮下に置かれ、将来「ユーザーが使えるように準備している」という（Slashdot、Wall Street Journal）。

シュミット氏曰く、「GlassはGoogleにとって、重要かつ極めて主要なプラットフォームである」とのこと。Google Glassのプロトタイプを提供する「Explorer」プログラムの終了については「我々が全プロジェクトを廃止するという話にメディアが合成していたが、これは真実ではない」とのこと。

GlassはGoogleで開発中の自動運転車と同様に長期プロジェクトであるとのことで、氏は両者を比較して「それはまるで、自動運転車は今のところ自分を乗せて走り回っていないから期待外れである、と言っているようなものだ」と述べている。

Panasonicは23日、IoT(Internet of Things: モノのインターネット)のソフトウェアやサービスの開発を促進するため、同社のソフトウェアや特許、製品エコシステムから得られた経験を無償で提供することをEmbedded Linux Conferenceで表明した（プレスリリース、eWeek、ZDNet、@IT MONOist）。

Panasonicではホームモニタリングシステムなどの製品で使用しているデバイスとクラウドを連携させるソフトウェアをオープンソース化し、同社が今月設立した非営利団体OpenDOF Projectで提供する。相互運用性やセキュリティーの向上により、同社の動きが企業や大学、個人によるIoTソリューションとインターネットに接続したデバイスの開発・導入を加速させることを期待しているという。また、オープンソースのIoT推進団体、AllSeen Allianceへの知的財産面での貢献も増やしていく計画とのことだ。

3月17日付けでボーイングは「電磁アーク放電により衝撃波を減衰する方法とそのシステム」の特許を取得した。「衝撃波を生じる爆発をセンサーが感知すると、レーザーパルスやアーク放電によるプラズマを発生させ、衝撃波を吸収・反射することで減衰させる」という（ITmedia）。

爆発の衝撃波から軍用車を守るための装備で、SF的には「バリア」や「シールド」等に相当するだろうが、英語圏ではCNETの記事のタイトル「Boeing patents 'Star Wars'-style force fields」のように「フォースフィールド」一押しみたいだ。

ウェアラブルなアリ飼育デバイス「Ant Watch」が発売される。価格は59ドル（TechCrunch）。

腕時計型の飼育機と砂、生きているアリ5匹などがセットになっており、これを使えば簡単にアリを飼育できる。竜頭部分を外せるようになっており、月1、2回ここから餌として砂糖水を投入すれば良い、とのこと。アリの寿命は4～6ヶ月で、1年間の保障付きなのでその間4ヶ月毎に新しいアリが届くそうだ。

Apple Watchに対抗できるインパクトのあるデバイスなので、18金Apple Watchをドヤ顔でアピールする人への対策としても有効だ。

Androidに「On-body detection」という新しいロック機能が搭載される模様。これは端末の加速度センサを利用し、デバイスを置くと自動的にロックされるというもので、デバイスを手にしている間やポケットに入れている間はロックがかからないという。これによってロック解除用のパスコードを毎回入力する手間を省けるという（ITWorld、CNET、Slashdot）。

ただし、手にしたのが持ち主であることを検知するわけではなく、ロックされたデバイスを手に持っても解除はされない。また、ロックが解除された状態でデバイスを他の人に手渡した場合はロックされないとしている。

連邦取引委員会（FTC）とウォールストリート・ジャーナルが、1年ほどかけてGoogleのある問題に対し共同調査を行ったという。しかし、裁判の長期化やそれにかかる膨大な負担を恐れ、訴訟に踏み切ることはできなかったそうだ（WSJ　Digits、WSJ、WashingtonPost、Slashdot）。

Googleは2012年にその独占的なシェアを濫用し、検索エンジンのアルゴリズムを微調整し、競合他社とインターネットユーザーに対してビジネス的な妨害を行ったとされている。例えば、広告主に対してライバル検索エンジンに対して広告の出稿を制限するよう要請するといったものだ。

今回の調査では、ワシントンのFTC関係者は、Googleの反競争的ビジネス慣行について文書を通して確認するだけではなく、幹部社員やライバル関係者に対する聞き取り調査にも膨大な時間を費やした。しかし、かつてのFTCの関係者によれば、FTCは1990年代のMicrosoftの反トラスト法訴訟と同様、裁判が長期化する可能性が高いことなどから訴訟を尻込みしていたという。また、仮に勝訴した場合でも、多くの職務上のリソースを他の仕事から奪うことになっただろうとしている。

FTCは最終的に、Googleが問題のあるビジネス慣行を終わらせるという自主勧告協定を結ばせることで調査を終了した。そして、現在のGoogleはその勧告を守っているように見える。しかし、企業にとってそのような勧告に従う義務はないという問題を一部アナリストが指摘している。

中国ではかつて据え置きゲーム機の販売が規制されていたが、2014年にこれが解禁された（過去記事）。とはいえ、中国でゲームハードを販売するにはまだハードルは高いようだ。KINBRICKS NOWによると、中国でゲームソフトを販売するには、当局の検閲を受けなければならないという。そのため、中国向けに特別なローカライズが必要になる可能性があるそうだ。

検閲の例として、「ゲーム内の子作りシステムは一人っ子政策に合致するようにしろ」というものがあった、という噂もあるそうだ。これら検閲結果は非公開で、また担当者によって変わるという話もあるので、メーカーは対応に苦慮しているという。

3月20日夕方、北陸新幹線で停電が発生して運転が一時見合わせられるトラブルが発生したのだが、このトラブルは新幹線3本が同時に加速したため変電所に上限を超える大きさの電流が流れ、安全装置が働いて電流を遮断していたことが原因だったという（読売新聞）。

新幹線3本が同時に走行すること自体は問題無いそうだが、ちょうど加速のタイミングが重なったのが問題だったようだ。JR西日本は対策として電流の上限値を上げる対策を行ったという。

本家/.より。

あのXファイルが6つの新しいエピソードをひっさげて帰ってくることが本日発表された。モルダー役としてデイヴィッド・ドゥカヴニー、スカリー役としてジリアン・アンダーソンも再登場し、もちろん原案・総指揮はクリス・カーターだ。制作は今夏にスタートするが、発表日は不明だ。

Xファイルは1993年に始まり、9シーズン続いた人気怪奇ドラマ作品。派生作品として2本の映画と 「The Lone Gunmen」という短いシリーズも制作された。Xファイルは最後数シーズンについては激しい批判を受けたが、それまでにはエミー賞を16回、ゴールデングローブ賞を5回受賞している。

クリス・カーター氏曰く、「（前作から13年間の間が空いていることについて）長いCM時間だったと思っている。世界は一層奇妙になっていることは良い知らせだ。6本の新作を披露するには完璧なタイミングだ」

人間の排泄物には金や銀、プラチナと言った貴金属が含まれていることが明らかになったそうだ。「米国人100万人の排せつ物は1300万ドル（約15億円）相当の金属を含有している可能性がある」という（時事通信、AAAS EurekAlert!）。

EurekAlertによると、金や銀のほか、パラジウムやバナジウムといった元素が含まれている可能性があるという。今後、安価にこれらを回収できる技術が登場すれば、貴金属の枯渇といった問題に対応できる可能性がある。