Intel CPUを搭載したMacでは、Boot Campというツールを使うことでWindowsをインストールできることは知られているが、各MacでどのバージョンのWindowsがサポートされているかはあまり知られていない。Appleのサポートページによると、2015年発売のMacBook ProやMacBook Airについては、Windows 7はサポート対象外になるとのこと。また、2013年後期発売のMac ProについてもWindows 7はサポート対象外となっている。

Windows 7はすでにメインストリームサポートが終了しているが、延長サポートは2020年まで続けられる予定。AppleはOS Xの場合と同様、古いソフトはどんどんサポートを切り捨てる考えのようだ。

今年始めにGoogle Glassの一般向け販売終了が発表されたが、Googleのエリック・シュミット氏によるとGoogle Glassの技術は「捨て去るには重要すぎる」とのこと。現在Google Glassプロジェクトは同社が買収したスマートデバイス開発メーカーNestのCEOであるTony Fadell氏の指揮下に置かれ、将来「ユーザーが使えるように準備している」という（Slashdot、Wall Street Journal）。

シュミット氏曰く、「GlassはGoogleにとって、重要かつ極めて主要なプラットフォームである」とのこと。Google Glassのプロトタイプを提供する「Explorer」プログラムの終了については「我々が全プロジェクトを廃止するという話にメディアが合成していたが、これは真実ではない」とのこと。

GlassはGoogleで開発中の自動運転車と同様に長期プロジェクトであるとのことで、氏は両者を比較して「それはまるで、自動運転車は今のところ自分を乗せて走り回っていないから期待外れである、と言っているようなものだ」と述べている。

Panasonicは23日、IoT(Internet of Things: モノのインターネット)のソフトウェアやサービスの開発を促進するため、同社のソフトウェアや特許、製品エコシステムから得られた経験を無償で提供することをEmbedded Linux Conferenceで表明した（プレスリリース、eWeek、ZDNet、@IT MONOist）。

Panasonicではホームモニタリングシステムなどの製品で使用しているデバイスとクラウドを連携させるソフトウェアをオープンソース化し、同社が今月設立した非営利団体OpenDOF Projectで提供する。相互運用性やセキュリティーの向上により、同社の動きが企業や大学、個人によるIoTソリューションとインターネットに接続したデバイスの開発・導入を加速させることを期待しているという。また、オープンソースのIoT推進団体、AllSeen Allianceへの知的財産面での貢献も増やしていく計画とのことだ。

3月17日付けでボーイングは「電磁アーク放電により衝撃波を減衰する方法とそのシステム」の特許を取得した。「衝撃波を生じる爆発をセンサーが感知すると、レーザーパルスやアーク放電によるプラズマを発生させ、衝撃波を吸収・反射することで減衰させる」という（ITmedia）。

爆発の衝撃波から軍用車を守るための装備で、SF的には「バリア」や「シールド」等に相当するだろうが、英語圏ではCNETの記事のタイトル「Boeing patents 'Star Wars'-style force fields」のように「フォースフィールド」一押しみたいだ。

ウェアラブルなアリ飼育デバイス「Ant Watch」が発売される。価格は59ドル（TechCrunch）。

腕時計型の飼育機と砂、生きているアリ5匹などがセットになっており、これを使えば簡単にアリを飼育できる。竜頭部分を外せるようになっており、月1、2回ここから餌として砂糖水を投入すれば良い、とのこと。アリの寿命は4～6ヶ月で、1年間の保障付きなのでその間4ヶ月毎に新しいアリが届くそうだ。

Apple Watchに対抗できるインパクトのあるデバイスなので、18金Apple Watchをドヤ顔でアピールする人への対策としても有効だ。

Androidに「On-body detection」という新しいロック機能が搭載される模様。これは端末の加速度センサを利用し、デバイスを置くと自動的にロックされるというもので、デバイスを手にしている間やポケットに入れている間はロックがかからないという。これによってロック解除用のパスコードを毎回入力する手間を省けるという（ITWorld、CNET、Slashdot）。

ただし、手にしたのが持ち主であることを検知するわけではなく、ロックされたデバイスを手に持っても解除はされない。また、ロックが解除された状態でデバイスを他の人に手渡した場合はロックされないとしている。

連邦取引委員会（FTC）とウォールストリート・ジャーナルが、1年ほどかけてGoogleのある問題に対し共同調査を行ったという。しかし、裁判の長期化やそれにかかる膨大な負担を恐れ、訴訟に踏み切ることはできなかったそうだ（WSJ　Digits、WSJ、WashingtonPost、Slashdot）。

Googleは2012年にその独占的なシェアを濫用し、検索エンジンのアルゴリズムを微調整し、競合他社とインターネットユーザーに対してビジネス的な妨害を行ったとされている。例えば、広告主に対してライバル検索エンジンに対して広告の出稿を制限するよう要請するといったものだ。

今回の調査では、ワシントンのFTC関係者は、Googleの反競争的ビジネス慣行について文書を通して確認するだけではなく、幹部社員やライバル関係者に対する聞き取り調査にも膨大な時間を費やした。しかし、かつてのFTCの関係者によれば、FTCは1990年代のMicrosoftの反トラスト法訴訟と同様、裁判が長期化する可能性が高いことなどから訴訟を尻込みしていたという。また、仮に勝訴した場合でも、多くの職務上のリソースを他の仕事から奪うことになっただろうとしている。

FTCは最終的に、Googleが問題のあるビジネス慣行を終わらせるという自主勧告協定を結ばせることで調査を終了した。そして、現在のGoogleはその勧告を守っているように見える。しかし、企業にとってそのような勧告に従う義務はないという問題を一部アナリストが指摘している。

中国ではかつて据え置きゲーム機の販売が規制されていたが、2014年にこれが解禁された（過去記事）。とはいえ、中国でゲームハードを販売するにはまだハードルは高いようだ。KINBRICKS NOWによると、中国でゲームソフトを販売するには、当局の検閲を受けなければならないという。そのため、中国向けに特別なローカライズが必要になる可能性があるそうだ。

検閲の例として、「ゲーム内の子作りシステムは一人っ子政策に合致するようにしろ」というものがあった、という噂もあるそうだ。これら検閲結果は非公開で、また担当者によって変わるという話もあるので、メーカーは対応に苦慮しているという。

3月20日夕方、北陸新幹線で停電が発生して運転が一時見合わせられるトラブルが発生したのだが、このトラブルは新幹線3本が同時に加速したため変電所に上限を超える大きさの電流が流れ、安全装置が働いて電流を遮断していたことが原因だったという（読売新聞）。

新幹線3本が同時に走行すること自体は問題無いそうだが、ちょうど加速のタイミングが重なったのが問題だったようだ。JR西日本は対策として電流の上限値を上げる対策を行ったという。

本家/.より。

あのXファイルが6つの新しいエピソードをひっさげて帰ってくることが本日発表された。モルダー役としてデイヴィッド・ドゥカヴニー、スカリー役としてジリアン・アンダーソンも再登場し、もちろん原案・総指揮はクリス・カーターだ。制作は今夏にスタートするが、発表日は不明だ。

Xファイルは1993年に始まり、9シーズン続いた人気怪奇ドラマ作品。派生作品として2本の映画と 「The Lone Gunmen」という短いシリーズも制作された。Xファイルは最後数シーズンについては激しい批判を受けたが、それまでにはエミー賞を16回、ゴールデングローブ賞を5回受賞している。

クリス・カーター氏曰く、「（前作から13年間の間が空いていることについて）長いCM時間だったと思っている。世界は一層奇妙になっていることは良い知らせだ。6本の新作を披露するには完璧なタイミングだ」

人間の排泄物には金や銀、プラチナと言った貴金属が含まれていることが明らかになったそうだ。「米国人100万人の排せつ物は1300万ドル（約15億円）相当の金属を含有している可能性がある」という（時事通信、AAAS EurekAlert!）。

EurekAlertによると、金や銀のほか、パラジウムやバナジウムといった元素が含まれている可能性があるという。今後、安価にこれらを回収できる技術が登場すれば、貴金属の枯渇といった問題に対応できる可能性がある。

一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）によると、国内の民生用電子機器の国内出荷は11ヶ月連続でマイナスになっているそうだ。2015年2月における民生用電子機器の国内出荷金額は前年同期比79.7％の1,032億円（PHILE WEB）。

分野別に見てみると、映像機器は479億円（前年比72.2％）、音声機器は61億円（前年比79.4％）、カーAVC機器は492億円（前年比88.8％）でそれぞれで8ヶ月連続、3ヶ月連続、10ヶ月連続でマイナスとなっている。

また、薄型テレビ製品の出荷台数は44万5千台（前年比76.8％）。4Kテレビは30万台を出荷し、薄型テレビ全体に占める割合は6.8％となった。BDレコーダー/プレーヤーは出荷台数が21万2千台（前年比78.1％）とかなり厳しい結果となっている。

公安調査庁が、公式ホームページでインテリジェンス（情報活動）体験ゲームを公開した。Flashで作成されており、Webブラウザ上でプレイできる（産経新聞）。

インテリジェンス・オフィサーとしての適性診断やミッション形式のゲームをプレイできるもので、公安調査官が実際に受ける研修内容を反映した内容だそうだ。新卒採用のためのプロモーションの一環で、公安調査庁がこういったゲームを公開するのは初めてだという。

近年ではメガネ型端末やスマートウォッチのようなウェアラブルデバイスが増えているが、その影響で試験会場への腕時計持ち込みが禁止される例が増えているらしい（INTERNET Watch）。

また、受付時にメガネをチェックし、いわゆるスマートグラスでは無いかを確認する例もあるという。スマートウォッチやスマートグラスによる不正行為を防ぐのが目的。スマートウォッチについては既存の時計と一見して見分けが付かない可能性もあることから、一律に禁止となったようだ。

Slashdot「France Decrees New Rooftops Must Be Covered In Plants Or Solar Panels」より。

フランスで商業地域に新築される建物について、屋上の一部を植物またはソーラーパネルで覆うことを義務付ける法律が成立したそうだ。植物を屋上に植えることで熱を遮断して冷暖房のエネルギーが削減できるほか、雨水の問題も緩和される。また、生物多様性に寄与し、鳥に巣をつくる場所を提供することにもなるという。

法制化を提案した環境活動家らは、新築の建物すべてに対し屋上全体を植物で覆うことを求めていたが、成立した法律は適用範囲が狭められたものとなり、植物の代わりにソーラーパネルを選択することも可能となった。

なお、欧州では日食による太陽光発電への影響が懸念されていたが、各国とも大きなトラブルなく乗り切ったようだ。