2011年3月11日14時46分に発生した東北地方太平洋沖地震から丸一年が過ぎた。東日本大震災では地震や津波の被害もさることながら、原発事故の発生という日本が経験したことのない未曾有の事態を引き起こしたことが、今までの震災と大きく異なる点であろう。

震災発生直後の対応やその後の情報公開、危機管理体制など、この震災では多くの課題や反省点があったのではないだろうか。また、震災によって生活が大きく変わった、という人もいるだろう。震災発生からの1年間、/.J読者の皆さんはどう過ごしていただろうか？ 震災によって変わったこと、また震災から学んだ反省点などは何だろうか？

ある Anonymous Coward 曰く、

イランでは強度の極めて高い「超高性能コンクリート」(UHPC) が開発されており、秘密核施設を大型貫通爆弾 (MOP) から保護するのに用いられるのではないかと指摘されている (The Economist の記事、本家 /. 記事より) 。

同コンクリートは、従来のコンクリートのように砂やセメントを主成分としながらも、クオーツ粉末や補強用鉄及び繊維を混入させており、そのため耐性が極めて高く柔軟であり、より軽量かつ細身な形状に成形することが可能である。イランでは地震が発生するため耐震用建材の開発が行われているのだが、同コンクリートはより安全なダム及び下水設備の建設に役立つとされる一方で、軍事的用途に用いられるのではないと危惧する声もある。

米国防脅威削減局 (DTRA) は、地中を貫通して目標を破壊するという大型貫通爆弾を開発しているが、イランの高強度コンクリート開発によりその貫通力が追いつかないというのが現状のようだ。DTRA は MOP 以外にも、爆弾を抱えてダクトや電路を通って目標に到達する「ロボットスネーク」などの秘密兵器も開発しているようだが、今のところは MOP に頼らざるを得ない。現段階で軍配は鉄壁コンクリートのイランに上がっているということか。

maia 曰く、

国土交通省四国運輸局が「津波対応型救命艇」の開発に乗り出したようだ (YOMIURIN ONLINE の記事より) 。

大型船舶に搭載されるような救命艇の性能ならば瓦礫混じりの津波の濁流の中でも漂流しながら十分内部の人を守りうるという (第 1 回検討会開催のプレスリリース PDF) 。そうした救命艇の技術を活用して、陸上設置型の「津波対応型救命艇」を開発して配備すれば津波避難ビルの設置を補完する意味でも有効だろうというわけである。

「今後4年以内に首都圏で、M7級の直下型地震が70％の確率で発生する」という試算が以前話題になっていたが、この予測が修正されたという（ITmedia、日経新聞）。

元々の「今後4年以内に70％」というのは、今年1月に報じられたもの（朝日新聞、ウォール・ストリート・ジャーナル）。東京大学地震研究所が発表したもので、その詳細は地震研のWebサイトで公開されている。

しかし、昨年9月中旬から12月までに得られた地震データをサンプルに加えて再計算したところ、4年以内に直下型地震が発生する可能性は50％以下になるという。また、30年以内では83％だったとのこと。ただし、確率が下がったとは言えあくまで計算上の話であり、地震が実際にいつ発生するかは分からない。

tarxz 曰く、

海洋研究開発機構のプレスリリースによれば、M9 を記録した東北地方太平洋沖地震の影響により、東北沖の太平洋プレート内部にかかる力の向きが変わったことで M8 クラスの大地震が発生しやすい状態になっているとのことだ (毎日 jp の記事) 。

海洋研究開発機構では震災後に東北沖約 250 km にある日本海溝の東側に海底地震計 20 台を設置し、昨年 4 月下旬から 7 月上旬にかけて発生した約 1,700 個の地震のうち、仕組みなどが判明した 50 個の地震について詳しく解析した。その結果、震災以前、日本海溝の東側においては太平洋プレート内の深さ約 20 km の浅い部分では正断層型地震となり、さらに深い部分では逆断層型地震が起きていたものが、震災後は約 40 km まで正断層型地震が発生していることが分かったそうだ。

この影響により断層がより深く延びることになり、太平洋プレート内部を震源とする巨大地震が発生しやすくなっているとのことである。

insiderman 曰く、

Google が東日本大震災の被災地を Street View カーで撮影し、その写真を特設サイト「Memories for the Future — Street View」で公開した。Google マップのストリートビューの UI で、被災地などの写真を確認できる。

「BEFORE」「AFTER+ALL AREA」というタブが用意されており、被災前の写真も確認できる。被災前の写真は宮城県を中心とした一部だけだが、被災後については新潟県や福島県沿岸部などより広い地域を確認できる。

danceman 曰く、

現地時間で 5 日深夜、マグニチュード 5.6 の地震がオクラホマ州を襲った。6 日に入っても余震が続き午前 4 時から 9 時の間にはマグニチュード 4.0 の地震が 2 度観測されている。震源地は同州中部リンカーン郡付近。幸い死亡者は報告されていないものの、計測された以上に激しい揺れを体感したという現地住民は騒然となっている (ABC News の記事、本家 /. 記事より) 。

オクラホマ州の年間地震発生件数は、2009 年までは 50 件程度であったものがその後急上昇し、昨年は 1,047 件も観測されていた。近年活発化している地震活動は研究者の関心を引き、様々な議論がなされているものの現在はまだはっきりと解明されていない。自然発生に因るものとする見方が多い中、注入井が原因ではないかする見方も広がってきているようだ。オクラホマ州には 181 カ所に、石油及びガスを生産する際に使用される注入井が設置されており、今回の地震が起きたエリアにそのほとんどがある。

CNN.co.jp の記事によれば、この地域でこの規模の地震が起きたのは、1952 年の M5.5 の地震以来 59 年ぶりとのこと。

イングランド北東部のランカシャー沿岸及びブラックプールで今年4月1日及び5月27日に起きた地震は、水圧破砕技術によるシェールガス採掘が原因で引き起こされた可能性が高いとの調査結果が発表された。Cuadrilla Resources社はイギリスで初となる水圧破砕技術によるシェールガス採掘を行っていた（本家/.、Scnence記事）。

水圧破砕技術によるシェールガス採掘は健康被害や環境汚染の懸念から実施を禁止している国や地域もあるが、水圧破砕が起因して地震が起きることが証明されたのは初めてである。ガスを採掘する際に高水圧で頁岩に割れ目を入れるのだが、割れ目の液体が「潤滑剤」の役割を果たすため岩どうしが滑り易くなってしまうのだという。Cuadrillaの採掘現場では、すでに圧力のかかっていた断層付近でこの現象が起きてしまったため、液体注入からわずか10時間後には地震が発生していたとのこと。

5月31日には操業停止状態となっていたが、また再開されていた。しかし今月2日、シェールガス採掘に反対する活動家が採掘タワーに登ってデモを行ったため、再び操業停止状態にあるとのこと。CuadrillaのスポークスマンStephen Smith氏は「いつでも操業を開始することはできるが、現在のところは報告書の反応を待ち、政府の意見に沿って対応していきたい」と述べた。

東日本大震災を契機に、アマチュア無線が災害時の通信手段として再び注目を集めています(YOMIURI ONLINEの記事)。

大きな災害時には固定電話、携帯電話は一部を除き通信を制限されますが、アマチュア無線はそうした制限がありません。岩手県山田町でアマチュア無線の資格を持っていた消防団員が避難所近くで起きた火災を知らせ、自衛隊によって全員が救出されるなど、種々の事例によって「災害に強い無線」として再認識されているようです。

アマチュア無線4級の受験者数はピーク時の21万人(1990年度)から年々減少を続け、前年度は3,920人にまで落ち込んでいましたが、今年4月以降は自治体や病院職員がまとまって受験するなど21年ぶりに増加傾向に転じ、前年度比14%増となっています。

東日本大震災の津波で水没した自衛隊松島基地のF2戦闘機6機の修理費用は合計で約800億円となり、調達時の価格を上回るとのこと(asahi.comの記事、 YOMIURI ONLINEの記事)。

以前のストーリーにもあるように、防衛省は修理の可能性を調べるため、136億円かけて水没したF2戦闘機18機を分解検査した。その結果、6機は修理して継続使用する方針を固めていた。破損のひどい12機は修理不能として処分するが、使用できる部品は取り外して再利用するという。

修理費用は1機あたり130億円程度となり、調達時価格(120億円)よりも高くなる。F2はパイロット育成に必要だが、今年度中に生産終了予定で新規調達ができないため、6機を修理する方針になったということだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

iOS5が緊急地震速報に対応するとの噂があがっており、本家/.でも取り上げられている。

ソースとなっている2chのスレッドによるとiOS 5 Beta 6の通知設定に「緊急地震速報」のオプションが追加されているとのことで、Engadgetではスクリーンショットも紹介されている。iOS 5の公開は秋が予定されており、現在は開発者を対象にベータ版が公開されている。

スマートフォンの多くが緊急地震速報に対応しておらず、「ゆれくるコール」などの代替手段を利用しているユーザも多いだろう。iOS 5で搭載されるとなれば、なかなか迅速な対応と言えるのではないだろうか。

なお、ドコモは今春「夏にもスマートフォンでも緊急地震速報に対応する」と発表しているが、本格的な対応はまだ実施されていないようである。

空の大怪獣 およびある Anonymous Coward 曰く、

NASA ゴダード宇宙飛行センター (GSFC) の研究チームが東日本大震災の数日前から震央 (震源地上) の海上での電磁気活動の観測結果を発表した (technology review の記事、本家 /. 記事、arXiv:1105.2841v1) 。

観測によると、電離層における電子の量が劇的に増加、また震央における大気昇温を示す赤外放射の急増も見られたそうだ。「地圏—大気圏—電離圏—磁気圏結合」という現象として研究されているとのこと。地震直前に大規模なストレスによって大量のラドンガスが放出され、この放出による放射線は大気をイオン化するとのことで、これがさらに他の現象を連鎖して引き起こすとのこと。例えば水はイオンに引き寄せられるため、大気のイオン化は大規模な水の凝縮を引き起こし、この反応によって放出される熱が赤外線放射として観測されるという。このため、ラドンの放出は赤外線波を衛星から分析することで検知できるそうだ。

研究チームによると、大震災直前に震源地を中心として電離圏での電子容量が増加しているのが確認されたとのこと。また震源地域からは赤外線が放射され、その放射は地震数時間前に最大値を記録しているという。赤外線が放射はこの時に大気が熱せられていたことも意味しているとのことだ。なお、動物の地震予知能力にはこのラドン放出が関わっているという考え方もあるそうだ。

やや旧聞となるが、NTTドコモは既存のAndroid搭載スマートフォンを今夏にも、緊急地震速報を配信する「エリアメール」に対応させるとのこと(ケータイWatchの記事、 ITmediaの記事 )。

4月28日の記者会見で山田隆持代表取締役社長が表明した。 ドコモは現在CBS(Cell Broadcast Service)方式で緊急地震速報を配信しているが、GoogleがAndroidでCBS方式をサポートできるように対応を進める方向とのこと。ただし、対応可能なAndroidバージョンなどは明らかにされておらず、端末によっては仕様により対応できない可能性がある。Android以外のスマートフォンに関しては、特に言及されていない。

なお、今冬発売するスマートフォンでは、より配信速度の速いETWS(Earthquake and Tsunami Warning System)方式による緊急地震速報に対応予定としている。

danceman 曰く、

本家 /. の記事でも掲載されたが、SCE の Jack Tretton 米国社長は Bloomberg 通信に対し、Next Generation Portable こと NGP 世界発売の予定が 2012 年に延期されると話したとのことだが、後に SCE 広報部の福岡智氏がその発言内容を「間違っている」と否定した (NIKKEI.com の記事、本家 /. 記事より) 。

Tretton 氏の話によれば、東北地方太平洋沖地震の影響から東北地方の工場が閉鎖となり、部品の調達に滞りが生じるためリリースが延期になる可能性があるとのことだった。しかし福岡氏が日経新聞に NGP 発売予定計画は震災の影響を受けておらず「年内発売の予定」に変更はないと話したという。また Bloomberg 通信では、震災の影響のため「年内発売はアジア圏、ヨーロッパ圏、米国のうちいずれかの地域でのみにせざるを得ない」と伝えていたが福岡氏によれば 1 月末の NGP 発表の時点で、全地域一斉発売とは言っていなかったとのこと。

つまり Tretton 氏が NGP のリリース計画をきちんと把握できていなかったために、ただお騒がせな人になってしまったということなのだろう。

headless 曰く、

読売新聞の報道によると、東京電力と経済産業省は計画停電を4月いっぱいで終了する方針を固めたとのことだ（YOMIURI ONLINEの記事）。

東日本大震災の発生前に5,200万キロワットあった東京電力の電力供給力は、震災後に一時3,100万キロワットまで減少していたが、4月6日には4,000万キロワット台まで回復したとのこと。一方、節電の効果と気温の上昇で暖房の使用が減少したことなどにより、電力需要は3,000万～3,500万キロワット程度にとどまる見込みだ。計画停電は企業活動や交通、病院などに対する影響が大きく、当面は電力供給が需要を上回る見通しになったこともあり、今回の方針となったようだ。

東京電力ではさらに供給力を上積みする予定だが、最大6,000万キロワットと見込まれる夏場には再度供給不足となるため、経済産業省は大口需要者の企業に対して電気の最大使用量を制限する方針だ。ただし、電力需要の4割は家庭や小口需要者が占めるということなので、夏場を計画停電なしで乗り切れるかどうかは家庭での節電も大きな鍵を握ることとなる(時事ドットコムの記事、MSN産経ニュースの記事)。