FacebookやTwitter、Google +などさまざまなSNSが世にあふれる中で、Microsoftが独自のSNSである「So.cl（ソーシャル）」を静かにスタートさせた。So.clはMicrosoft関連会社のFUSE Labs社が開発したもので、検索技術とソーシャルネットワーキングを統合し、学習を支援するための実験的なサービスだという。当初は一部の大学向けの招待制サービスだったが、5月21日に一般向けに公開された（The Register、COMPUTERWORLD日本語、CNET日本語、本家/.）。

「So.cl」へのログインにはFacebookアカウントかWindows Liveアカウントが必要。Facebookのシェアボタンなどによく似たブックマークレット機能を備え、興味のあるWebサイトや動画などをほかのSo.clユーザーと共有できる。

登場時のリリースによれば、『Webや検索、SNSの登場は学生の共同作業方法を変えた。「So.cl」では、学生たちが講師などが受けた知識が、SNSによりどのように共有されたり拡散するかを研究する。そして、学習の動機や専門知識をありかたを見つめ直し、教室の内と外から新しい教育プログラムを作るための支援を行う』としている。

データ分析会社RJMetricsが、Google+のアクティブユーザーの調査資料を公開した。Google+上にランダムに選ばれた4万ユーザーの中から活動スケジュールをチェックしたところ、そのうち約3分の1の1.7億ユーザーにしか利用されておらず、その活動は急速に減衰しつつあるという（BloombergBusinessweek、RJMetricsリポート記事、本家/.）。

たとえば、ユーザーは1つ目の公開投稿を行ったあと、その30％が再投稿を行っていないという傾向があったという。5回以上の投稿を行ったユーザーは85％で、残りの15％は6回目の投稿を行うことなく消えた。記事の平均投稿間隔は12日と長く、さらに公開投稿への反応も非常に弱い。投稿のほとんどはFacebookの「いいね」に相当する「+1」を得られていない状態にあるとしている。

なお、Googleはこの調査に対し、RJMetricsの用意したサンプリング数が少なく、調査結果が不正確だと主張している。

ある Anonymous Coward 曰く、

米ハーバード大学の研究チームによると、Facebook などの SNS に自分の意見を投稿すると、脳は食事やセックスで得られる満足感と似た「ご褒美」を得られるらしい。自分の感情や考えなどを他者に伝える「自己開示」によって、脳内では快楽物質ドーパミンに関連する領域が反応を起こすことが分かったそうだ (AFPBB News の記事より) 。

人間は通常、発言のうちの 30 〜 40 % を「他者に自分の主観的体験を伝えるため」に費やしているが、SNS への投稿ではこれが 80 % 近くになるとのこと。

日経ビジネスの報道によれば、ミクシィ社長の笠原健治氏が自身で保有する約55%のミクシィ株式について、売却に向けた交渉への参加を複数の企業に打診し始めたそうだ。 ただし、即座に同社はこれを否定する発表を行っている。

ミクシィは現時点でも日本最大のSNSとは言えるが、収益面ではソーシャルゲームに舵をきったGREEとDeNAに水を開けられ、売上高や株価の時価総額も10倍の開きにまでなっている。また、世界最大のSNSであるFacebookが気がつけば日本でも浸透してきているということもあり、外部との提携を模索しているとのことである。候補としては、GREE、DeNAとなるが、そもそもこの報道が事実であるかは不透明である。ただ、ミクシィが抜本的に戦略を変える必要性があるのは間違いはないのだろう。

いっぽう、とある 業界筋の情報によると、mixiの引取先について複数の企業に打診が行われたという。

ある Anonymous Coward 曰く、

インテルとイプソスが 2008 人のアメリカ人を対象に行った調査では、SNS で個人情報を「共有し過ぎ」と考えている人が 90 % に上ったそうだ (Reuters の記事、英語版)。

半数近くが投稿される情報に困惑しており、5 人に 1 人がうその投稿をしたことがあると答えた。相手に直接伝えるより SNS を使う方を好むとした人が 33 %、オンライン上では違った人格になるとした人が 27 % となった。

FacebookなどのSNSが登場したことにより、すでにメールサービスはローテクだと言われている。しかし、現在、世界人口の3分の2となる40億人が携帯電話を使用し、その多く（ただし日本を除く）がSMS（Short Message Service）を使ったテキストメッセージでコミュニケーションを使用している。SMSは人々の生活にまだ大きな影響を持つ存在といえる（Theguardian、本家/.）。

1982年に策定が開始され、1992年にドイツでサービスが開始された第二世代携帯電話GSM（Global System for Mobile Communications）は、第一世代携帯電話が互換性に悩まされたことから生まれたオープンな規格だ。そしてSMSのアイデアは、GSM方式を決めるプロジェクト中に浮上した。電話の接続制御を行うシグナリングパス部分を使ってメッセージを転送することで、「GSM 7-bit default alphabet」で最大160文字という制約はあるものの、安価にメッセージを送ることができる。

SMSは最初からGSMシステムに組み込まれていたが、販売当時の利用頻度は低かった。それを変えたのは、1996年の従量課金制のSIMカードが登場し、10代の若者たちに携帯電話が手に渡りはじめたころだという。彼らは文字制約のあるSMSを使いこなし、データトラフィックを劇的に増加させることになった。SMSを「発明」したのは若者だともいえる。

このGSMとSMSの物語は、サービスが普及する上で必要な「何か」を考える一つのきっかけになるだろう。

J-CASTの記事によると、グローバルウェブインデックスが2011年11月にまとめたSNSに関する調査結果で、米国は全体の人数では他地域を圧倒しているものの、2011年に入ってユーザー数が減少に転じているらしい。

さらに、共通の趣味や活動のグループに参加したりする割合は15％以上も減少。近況報告や写真を公開したりする人も、それぞれ10％、5％ずつ少なくなっているとのこと。

国内でも「mixi疲れ」があったが、Facebookでも同じような現象が起きているようだ。

ソーシャルゲームプラットフォーム連絡協議会に参加するDeNA、GREE、mixi、NHN Japan、サイバーエージェント、ドワンゴの6社は9日夜、消費者庁による中止要請が近いと報道されている「コンプリートガチャ（コンプガチャ）」について、5月末までに全廃することを発表した（日経新聞の記事、4Gamer.netの記事、GameBusiness.jpの記事、ITmediaの記事）。

発表によれば、今後は新たなコンプガチャの提供を行わず、現在運用中のものについても5月末までに終了するという。今回の発表は自社で開発する内製ゲームについてのものということだが、6社のプラットフォーム上でゲームを配信するサードパーティについても、全面廃止に向けたガイドラインを作成し、早急に公開するとしている。ただし、既に自主的に廃止を進めるサードパーティも相次いでいるという。

いち早く廃止を発表したサードパーティのKLabによれば、コンプガチャ廃止による影響は、ガチャ売上で15%減、ソーシャル事業全体で5%減程度と見込まれている。ただし同社はコンプガチャへの依存度が低いとのことで、会社によっては高収益の反動が大きくなりそうだという。

いっぽう、このような状況に関わらず新たなコンプガチャをスタートさせるバンダイナムコゲームスのような例もあり、話題になっている（ITmedia）。

（追記@18:11）バンダイナムコゲームスもコンプガチャを終了すると発表した。ITmediaによると、「前日にプラットフォーム各社がコンプガチャ終了を決めたのに伴い、コンプガチャ終了を決めた」そうだ。

Twitterのユーザーアカウントおよびパスワード、電子メールアドレスが含まれると思われる情報が流出しているという（CNET Japan）。

流出した情報は、テキスト共有サイトpastebin.comにて公開されており、カウント名およびパスワードと見られるものが確認できる。この情報を伝えたセキュリティ情報ブログAirdemon.net（キャッシュ）によると、5万5000以上のアカウント情報が漏洩しているとのこと。

ただしTwitterの広報担当によると、このリストには2万件以上の重複があり、またすでに停止されているスパムアカウントや正しくないパスワード情報も多く含まれているとのこと。

また、一部のユーザーについてはパスワードのリセットが行われているとのことだ。該当するユーザーには個別に連絡が行っている模様。

米国ミズーリ州クレイトン高校のLouise Losos校長が、「Suzy Harriston」という偽名で同校の生徒になりすまし、Facebookで300人以上と友達になっていたとのこと。そのほとんどが同校の生徒であったという（本家/.、Stltoday記事）。

同校を2011年に卒業したChase Haslett氏が4月5日に、「Facebook上でSuzy Harristonと友達の人は、友達から削除するべきだ。そいつはクレイトンの校長だ」とFacebook上に投稿したことでLosos校長の生徒なりすましが発覚した。同投稿の後すぐ「Suzy Harriston」の登録はFacebookから抹消され、Losos校長はその翌週から休職し、数週間後に辞任したとのこと。

本家では、「300人もの人が、変だと思わずに友達申請を承認していたことに驚いた」、「私がFacebookをやっていたときは、実際に知っている人でないと絶対に友達にならなかった。もし友達申請してくれたからとか、友達の数を増やすためだけにFacebook上で友達になっていたなら、笑い者になっているのはお前だ」といったコメントが寄せられている。ちなみにミズーリ州では昨年、教諭が生徒と交流サイトで友達になることを禁じる法律が制定されている。

先日ソーシャルゲームの「コンプガチャ」は景品表示法に抵触、消費者庁が中止を要請するというニュースがあったが、消費者庁がこれを否定したとのこと（ケータイWatch）。

先のニュースでは消費者庁が近いうちに見解を公表、ゲーム会社に対し中止を要請すると報道されていたが、消費者庁側は「何も決定しておらず中止要請や措置命令を出す考えもない」と否定的なコメントをしているという。

なお、この報道によりソーシャルゲーム大手のDeNAおよびGREE株がストップ安になった（日経）ほか、関連銘柄も大幅安、時価総額で計3000億円もが失われた事態となっている。

いっぽう、Bloombergによると消費者庁表示対策課長が「コンプガチャは景表法違反の方向で検討している。近く見解を公表する」と述べたとのことで、結局どうなるのかまだ分からない状況である。

ある Anonymous Coward 曰く、

ビジネスマン向け SNS である LinkedIn の調査報告によれば、米国においてここ 5 年間で最も従業員が減少している産業は新聞業界であるとの事。新聞業界のレイオフを追いかけているサイト「Paper Cuts」によれば、2007 年 6 月から現在までの新聞業界の失業者累計は 4 万人超 (Paperl Cuts による Layoff mapsより) 。少々古い数字ではあるが、2002 年 5 月から 2008 年 7 月の間に 6 万 4 千人が職を失ったとの報告も (メディア・パブの記事より) 。

オールドメディアの筆頭格である New York Times や、Huffington Post のような新興メディアも挙って電子化に生き残りを掛けているが、Google や Facebook と言った強力な競争相手が立ちふさがり、先行きは厳しい。「日本のメディアは米国の 3 年後追い」と言われるが、日本の新聞業界にはどのような未来が待っているのだろうか?

今日から大型連休が始まるが、マカフィーが「ゴールデンウィークを安全に楽しむために」という記事を同社ブログで公開している(McAfee Blogの記事、 INTERNET Watchの記事)。

内容としては主にITガジェットの取り扱いやSNSでの情報共有などに関するもの。ガジェットの紛失や公共Wi-Fiスポットや公共PCの利用時の情報漏えいに注意といったことから、空き巣を防ぐために旅行の計画をSNSで公開しないなど、休暇を安全に楽しむためのさまざまなTipsが掲載されている。

IPAも恒例の「【注意喚起】ゴールデンウィーク前に対策を」を掲載している。/.Jの皆さんはどのような対策をしているだろうか。

7月に開催される2012年ロンドン五輪では、ソーシャルメディアなどの利用に厳しい制約を課すガイドラインが用意されているという(The Guardianの記事、 ITProPortalの記事、 本家/.)。

選手に対しては、選手村内で撮影した動画をブログやYouTubeに投稿することを禁じているほか、どのWebサイトに対してもオリンピック会場内で収録した音声や動画をアップロードすることは禁止。また、オフィシャルスポンサーの製品を除く、朝食のシリアルやエナジーバーについてブログに書くことや、試合に関連するツイートの投稿なども禁止されている。

観客に対しては会場で収録した音声や動画の公開を禁止しており、会場内で自分自身を撮影した写真をFacebookにアップロードしてもガイドライン違反になる可能性があるという。オフィシャルスポンサー以外の企業や商店等に対しては、「Olympics」という言葉を使った宣伝を禁じるほか、「London」「Game」「2012」「summer」「gold」「silver」「bronze」といった言葉を2つ以上組み合わせて使用することも禁じているとのこと。

eggy 曰く、

本家 /. 記事「My Company Wants Me To Astroturf, Should I?」より。

経理業に就いている者ですが、理由あって投稿しました。私の務める会社は、アプリストアでアプリを公開しています。売れ行きが良くないと見たマーケティング部は従業員らに対して、SNS や友人のつてを利用したり「いいね！」とか言ったりして、ダウンロード数を稼げとお願いしてきました。一つ問題なのが、従業員の多くがこのアプリを使ったことがないのに、このアプリを気に入っていると言うよう求められていることです。最近、「企業が従業員や求職者らに対して、交流サイトのアクセス情報を求めてはならない」といったストーリーを目にしますが、企業が従業員に対して「人工芝運動 (草の根運動に見せかけた手法)」を要求してくることについてはどう解釈したらよいのでしょう? アプリの人気が出るまでの間、マーケティング部や人事部はどの従業員が人工芝運動に貢献し、どの従業員が全く参加していないかなど調べたりするでしょうか? 皆さんならどのように対応しますか?