スラッシュドットのRSSを取り込んでみよう。
Birdhead 曰く、
スターウオーズのライトセーバーといえばご存知のように光る剣ですが、レーザー装置を製造販売する米 Wicked Lasers 社から LaserSaber という商品 (ルーカスフィルム未公認) が発売されています (ITmedia ガジェットの記事より) 。
これ自体が約 $100 でさらに約 $300 のレーザーポインタが必要という高価かつ (目に入ったら) 危険なおもちゃではありますが、そんなことよりも
Do not participate in any form of fencing or swordplay. Fencing or swordplay will cause serious damage to people, pets or property.
というのが最大の残念ポイントで仕方がありません。
英国のPC誌、PC Proの編集者がメインのWebメールをGmailからHotmailに移行する実験を行ったが、2週間で断念したとのこと(PC Proの記事、 本家/.)。
最近ではHotmailのスパムが3%以下であることをMicrosoftのプロダクトマネージャーから聞かされたPC Proの編集者 Barry Collins氏は、Hotmailへの移行実験を行うことを決意した。メッセージの振り分け・並べ替えやSkyDriveとの統合といった新機能を試すという目的もあったという。しかし、実験を始めて2週間後、Collins氏のHotmailアカウントからスパムが送信されているという報告がTwitterで相次いだ。HotmailにログインしたCollins氏は、アカウントがハックされ、すべての連絡先に攻撃用サイトへのリンクを記載したスパムが送信されていることに気づいたという。実験を開始したときにGmailの連絡先をインポートし、Facebook、LinkedInの連絡先とも連動させていたことから被害が大きくなったそうだ。
もうHotmailは信用できないというCollins氏だが、WebメールだけでなくXboxやWindows 8のログインにWindows Live IDを使用する点も不安に感じているという。なお、Collins氏は元のHotmailパスワードが「小文字7文字」だったと追記している。
最近では販売店からのキャッシュバックを目当てに、短期間でMNPを繰り返すユーザーが急増しているという（ITmedia記事）。
問題となっているのは、安価で契約でき、なおかつ解約制限がないプリペイドSIMや日本通信SIMなどの契約を踏み台にして通常数万円もするスマートフォンなどを0円で入手し、入手した端末を中古販売店に売却して利益を得るというもの。さらに場合によっては販売店から数万円ものキャッシュバックが受けられることもあるという。
これに対し、ソフトバンクモバイルでは4月4日よりプリペイド契約に対して1年以内での解約に9,975円の違約金が発生するよう規約を変更（プレスリリース）、また日本通信も各キャリアに抗議声明を発表するとともに、SBM同様に1年以内の解約に対する違約金を設定した(プレスリリース)。
これらに対し、ユーザーからは1万円程度の違約金ではMNPのインセンティブが5万円を超えるような現状では効果が薄いという指摘や、そもそもMNPの制度・契約に則って利用しているに過ぎないユーザーに対してMNPを悪用していると責任転嫁するキャリアの姿勢に疑問を投げかける声が出ている（toggeterまとめ）。
昨年秋の「政府、職員向けにサイバー攻撃に対する訓練」というストーリーを覚えておられるだろうか。
その後伝えられるところによると、12の政府機関の6万人の職員を対象に、10～12月にかけて2度、訓練用の不審メールを無作為に送付したところ、その10.1％が初回の添付ファイルを開封して訓練用マルウェアに感染、さらに3.1％が2回目のリンクメールをクリックするという結果になったそうだ。職員の2割超が開封した機関もあったという（毎日.jpの記事、内閣官房情報セキュリティセンター報道発表資料）。
さらに今後の課題として、不審メールを開封するにとどまらず、「①不審メールの送信元に対しメールを返信する方法で差出人の確認をしているケース」や「②メールの自動返信機能を設定することで、攻撃者に対し、不在通知が自動発信されたケース」が発生。攻撃者に政府組織内で使用しているメールアドレスを通知した可能性が憂慮されている……というか実際に多くの政府省庁が攻撃にさらされている昨今、模擬訓練と対策は遅きに失した感があるのですがいかがでしょうか。
masakun 曰く、
16 日に開催される古川聡宇宙飛行士の帰国報告会に出席する古川元久・宇宙開発担当相は、火星有人探査の推進や宇宙産業の強化などを盛り込んだ新しい宇宙開発のビジョンを発表するそうだ (毎日 jp の記事、古川元久氏の Tweetより) 。
ビジョンでは「フロンティア (未開地) への挑戦」として、有人火星探査といった野心的な目標の必要性を指摘。実現のために無人補給機「こうのとり」(HTV) の改良や、ロケットエンジンの高度化など技術開発を進める一方、日本の宇宙産業に民間事業者の新規参入を支援して発展を目指すという。
内容的にはJAXA2025/長期ビジョンに沿っていると思うが、いったいどこから有人宇宙開発費用を捻り出すというのだろう。
TechCrunchのライターなど3名が最近、各自のブログでコメント機能をオフにしたとのこと(TechCrunch Japanの記事)。
多くのブログにはコメント欄が用意されており、誰もがコメントを投稿できるのが一般的だ。有名人のブログなどでは事前に内容のチェックが行われることもあるが、コメントを禁止しているブログは少数派といえる。しかし、管理に手間がかかることから、コメント機能が必要かどうかについて議論の対象となることも多い。
/.J読者でブログを開設している人は多いと思うが、コメントについてはどう思っているのだろうか。コメントをオフにしている、もしくはオンにしている理由などがあればお聞かせ願いたい。
米国防総省高等研究計画局（DARPA）は、ダチョウロボットから空飛ぶ自動車、滞空時間５年間の航空機まで、さまざまな未来志向の軍事技術研究に投資しているそうだ（CNN.co.jp の記事、CNN.com の記事）。
ヘリコプターのホバリング状態からシームレスに飛行機の飛行に切り替えられる Disc-Rotor Compound Helicopter や滞空時間5年以上で監視および通信ミッションを行う Vulture （以上ボーイング社との研究）、変幻自在の軟体ロボット ChemBots や重さ450g で無線LAN通信機能を装備し行軍とともに自律的に通信体制を構築できる LANdroids (以上 iRobot 社)。さらに FastRunner と呼ばれるダチョウロボットは短距離走者並の移動速度を目指す二足歩行ロボット（MIT、Florida Institute for Human and Machine Cognition (IHMC)）。Transformer にいたっては空飛ぶ戦車で、自動操縦機能をもち、タンク1個分の燃料で400キロ以上の運航。ほかにも宇宙ゴミから衛星を作り上げる Phoenix など、本当に実現可能なのか疑ってしまいたくなるものまで。
それにしてもアメリカ国防総省は夢のある研究をたくさんお持ちですね（違）
米民間情報機関Stratfor Global Intelligenceの顧客情報をハッカー集団(?)のAnonymousが暴露したという発表があったそうなのだが、それについて「この情報を流出させたのはAnonymousではない」と否定するプレスリリースと、「否定リリースを出したのはAnonymousではない」というプレスリリースが相次いで公開したらしい（ITmedia）。
……Anonymousの仕事の是非とかさておき、本当はどうなのだろうか。もちろん/.JのAnonymousさんたちを疑ってはおりませぬ。
現在ウィルコムは来春に実施される制御チャネル移行に伴う重要なお知らせを掲載している（制御チャネル移行に伴う重要なお知らせ）。
制御チャネルとは、携帯端末が基地局と発着信などの制御情報を受け渡しする周波数のことで、古いPHS端末が利用している 1915.85～1918.55 MHz の周波数帯は2012年5月末日で使えなくなることが、2002年の電波法関連省令の改正で決定されていた。
そのため、ウィルコム以外の事業者で購入されたPHS電話機やDDI Pocket 時代の一部機種などは来年3月1日以降使えなくなる（機種変更が必要になる）ほか、期日までにファームウェアのバージョンアップを行なう必要があるもの、期間中に1度通信を行わないといけないもの、期間中に電源を入れなおさないといけないものなど、ご利用の機種によって対応はさまざまである。
新ウィルコム定額プランや「だれとでも定額」を目当てに新規購入されたような方には関係ない話だが、古いPHS電話機を大事にお使いになっている方は一度チェックされてはどうだろうか。
サイバーエージェントが運営するコミュニティサイト Ameba に第三者による不正アクセスがあり、2500万人の会員のうち5万人のIDが退会状態になっている（ログインできない）という（朝日新聞、アメーバスタッフブログ）。
通常の退会状態とは異なりブログの閲覧は可能で、ログインして記事を投稿したり Ameba ピグで遊ぶことができない模様。２５日午前０時ごろ社員がトラブルに気づき、3時より障害が起きている該当IDに対する復旧作業をしているという。
なお完全復旧は26日午後8時を予定、また26日午前2時より緊急メンテナンスを実施しアメーバの全サービスを停止するという。いやーとんだ週末になりましたね。
昨年3月の「いすみ鉄道、自己負担700万円で列車乗務員訓練生を募集」というストーリーを覚えておられるだろうか。
このほどいすみ鉄道の公募で訓練生になった40～50代の元会社員4人が、ディーゼル列車の運転資格である国土交通省の「動力車操縦資格試験」に合格したそうだ（読売新聞の記事）。
記事によると、貯金や退職金をつぎこんだ4人は3回目の受験でそろって合格。いすみ鉄道社長ブログによれば、「合格したといっても、免許をもらっただけですから、１人前の乗務員として乗務させられるものではありません。今後、最低でも半年間をかけて、教官から訓練を積んで、早く１人前になれるように訓練を継続します」とのこと。なにはともあれ、合格おめでとう。ぜひ今夏存続が決定しているローカル鉄道を盛り上げていってもらいたい。
なお同鉄道ではキハ52の観光列車に乗務する車掌兼客室アテンダントも募集（エントリーは12月末まで）している他、キハ52サポーター・車両オーナー制度も設けられている。詳しくはリンク先で。
masakun 曰く、
スウェーデン自動車大手 SAAB (サーブ) が破産申請をした (Reuters の記事、ブルームバーグの記事、YOMIURI ONLINE の記事より) 。
一時は中国の民営企業である浙江青年蓮花汽車に売却されるという縁談があったが、前オーナーで現在も株式を所有し部品供給などを行っているゼネラル・モーターズが、自社の中国事業に影響を与える理由で再建案を拒否。現オーナーのオランダ・スウェディッシュ・オートモービル社が破産申請を行った。
なおブルームバーグの記事によると、SAAB の一部買収に関心を示している企業があるという。車業界は熾烈な競争をしているが、次になくなるのはどこのメーカーなのだろうか。
masakun 曰く、
2011 年の世界の検索キーワードのトップ 10、Google Zeitgeist 2011が発表された (Cnet Japan の記事より) 。
これは 2011 年の何十億件もの Google 検索を集計したもので、気になる今年の世界の急上昇ワードのトップ 10 はこういう結果になった。
- Rebecca Black
- Google+
- Ryan Dunn
- Casey Anthony
- battlefield 3
- iPhone 5
- Adele
- 東京 電力
- Steve Jobs
- iPad2
さすがに全世界のランキングとあって、日本人に馴染みの薄そうなキーワードも上位を占める (1 位のポップ歌手 Rebecca Blackってどうなの?) が、DBCS 圏でのキーワードとして「東京電力」が初の TOP 10 入りをはたしたほか、Apple 社関連のキーワードが多い。
なお年末で忙しい人向けに3分で分かる、2011年に世界を魅了した検索キーワードの概要をまとめた動画(Zeitgeist 2011: Year In Review )もある。
すでに入手した方もいると思うが、PlayStation Vita (PS Vita) が17日に発売された（MSN産経ニュースの記事、毎日jpの記事、 週アスPlusの記事）。
発売記念イベントの行われた東京ののSHIBUYA TSUTAYAでは、早朝から約130人が集まったという。大阪の上新電機ディスクピア日本橋店でも7時の開店までに約200人が行列を作るなど、各地で行列ができていた模様。
PS Vitaの希望小売価格はWi-Fiモデルが24,980円、3Gモデルが29,980円。一方、欧州ではPSPの廉価モデルPSP-E1000が1万円程度で販売されている(playstation.com ： 英国、 ドイツ )。米国ではPSP-3000が値下げされており、やはり1万円程度の価格となっている。はたして PS Vita はゲーム機として成功できるだろうか。
masakun 曰く、
NASA が月面に立ち入り禁止区域を設定することを検討しているそうだ (asahi.com の記事より) 。
朝日新聞が入手した指針案によると、アポロ計画で米国が月に残してきた米国旗や月探査車、宇宙飛行士の靴跡を「歴史的・科学的にかけがえのない遺産」に位置づけ、11 号と 17 号の着陸地点の上空の飛行禁止区域の設定と着陸地点の立入禁止を求めているそうだ。
挙句の果てには NASA と事前協議をした場合を除き、月面の機器類から排泄物にいたるまで汚染を避けるため接触禁止だとか。「月その他の天体を含む宇宙空間の探査及び利用における国家活動を律する原則に関する条約」 (国連の宇宙条約、日本語訳 [PDF]) によると、宇宙空間ではあらゆる国が平等に活動できる権利が認められているため、この議論は波紋を呼びそうだとのこと。
最初のバージョンは常に打ち捨てられる。