裸の王様メソッドでしょうか？(^_^;

まっとうなトランスはそんなに安くは無い。
けどまあ、100万するものじゃないけどな。

昔、トランス使う製品の開発の仕事してたんで散々原価見てますが、このクラスの特注トランスでも、トランス屋さんから買う段階で一万しないですよ。この手のトロイダルコア使った変圧トランスで確か数千円すらしなかった。

なので、色々素材凝ったとしても十万は行かないだろうと思います(上を見ても数万でしょう）。
トランス屋さんは、モノによっては一個から「量産」受け付けますからねー。

とはいえ、トランス屋さんがどういう値段で生産を引き受けてるか興味深いです。

http://homepage1.nifty.com/iberia/column_audio_goldmund.htm見てみた。

CDプレーヤの方は、確かにPioneerの二万円プレーヤと同じっぽいですね。電源系の基板まで。端子とか基板レイアウトは違うけど…

で、メーカ側としては「CD回してる所に工夫してるんだ！！」と開き直るのでしょう。
パワーアンプの方は…トランスの巻き方と基板のレイアウトや素材に工夫してるんです！！と言わんばかりの作りですが…

両方共、ふっかけれて元の品の二倍＋α、五〜六万ってところですわな。後の金額はブランドイメージによるぼったくりと言うことで。

タックス・ヘイブンがある限り無理ですよ。向こうの法人税の税率は数％すら無い、殆どゼロだ。

日本の実効法人税率が低いとは言ってもゼロ同然ではないし、例えば消費税の戻し税問題のような事があるにせよ、その恩恵を被れるのはトヨタやソニーのような（旧来の）製造業や流通業などの、既に権威を掴んでいる、流通ヒエラルキーのトップでしか無い。

アマゾンやグーグルは、今の市場と言うよりヒエラルキーのトップを獲ろうとしてる立場なんで、戻し税や補助金などの恩恵は被ってない部分が大きいです。只々、収入に見合った税金を払っていないというだけで、補助金漬けではない。
なので、例えばアマゾンが日本市場を抑えて寡占的な立場に居座って補助金や戻し税などの恩恵が沢山来るような立場になったら、本社の住所を日本に移すかもしれませんが、現状ではメリットがないです。

制度が悪いというのは簡単ですが、
その制度自体が政治家や一部の官僚（日本の場合）によって決まっていて、その制度設計とか議決とかのキーパーソンは当該企業始めとするグローバル企業とずぶずぶという問題がひとつにあるわけですよ。
もうひとつの制度的な問題はアマゾンにしてもグーグルにしても、本社の住所が所謂タックスヘブンにあってこれらの国は法人税取らないか法外に低い税率なのでどこの国もまっとうな形では税金が取れないという問題もある。

フランスは、サルコジ政権はともかく議会に関してはこれらの裏付けになってるグローバリズムと大きく距離を置いてるので、「制度を変える」方向に進んでるのですが、アマゾンやグーグルの「本国」であるアメリカなんかは連邦議会も州議会もグローバル企業の献金漬けなので制度を変えることができない。
# 仮に、アメリカが真っ当な税金を米系グローバル企業から徴収して公共事業や福祉に回していたら、不景気が一発で吹っ飛ぶ可能性が高いです。
# その位、グローバル企業は制度に介入することでボロもうけしてる
## そこら辺を取材した動画がありました http://live.nicovideo.jp/watch/lv89131052

何と言うか、子供と言う物をいいなりになる・靴を舐めろと言ったら靴を舐めるものと信じて疑わない南部の白人的な話で非常に虫唾が走ったのですが。
こういう連中（要は、このおっさんは南部の白人マッチョで、福音派系の極右宗教に心酔してる類でしょう）が、舌の根も乾かぬうちにポルノは子供によくないとかいつ児童性愛者の毒牙にかけられるかわからないとヒステリーを起こして世の中をおかしな方向に持って行ってるという、そんなふざけた現実を考えると「バカバカしい」などとは言えないですよ。

どう考えても子供にあれもこれもやらせてた上に威圧的に振舞っていた親への不満を見つけた親自身が暴力で威圧して物事解決したようにしか見えない。
「ジョークを交わせる程に落ち着いた」のではなく、服従しないと生活できないから服従したふりをしてるようにすら思う…子供は、奴隷ではないのですが。

私も知りたいんですが、つまり、日本は単なる「工場」だった時期を脱して先進国になったけれども中国はそういう道を進んではいないのか、という疑問ですよね。
どうなんでしょうね。学術研究の世界でも質的にはともかく量的には中国の勢いが凄まじいところを見ると、時間の問題ではないかと個人的には思いますが。

80年代当時の日本はイケイケでしたよ。独自の商品開発能力を獲得し始めてた。
若い人には信じられないでしょうが、80年代から90年代の米国政府にとっての最大の「敵」は日本という国の製造業と、それを支えてる政府の産業政策や教育政策だった（これはゲイツ元国防長官がCIA長官であった93年に「日本企業を如何に潰すか」と公言してることや当時のインテリジェンス関連の公文書で既に開示されたものからも裏付けられている）

しかし、スーパー301条などでアメリカがつぶしにかかって、それと金融に経済の中心を移行させる政策の誤りなんかもあって、アメリカの目論見がまんまと成功しちゃった訳ですよ。

90年代というのは米国を含めた旧西側諸国で金融資本が力を持ちすぎて、製造の現場ではコストカットと労働強化ばかりが進んで、品質の確保とか開発能力の維持と言う物が物凄く疎んじられた…そんな儲けの薄い部門は韓国とか中国とかインドに丸投げして差別化で短期収益を最大化するのに力を持った投資家も経営者も腐心していた時代でした。これは、00年代も続いてた。

そういう中でブランドイメージを操作することで（比較的品質が低くチープなハードウェアを）法外に高額にして顧客に売りつけるのに成功した企業というのが、Appleでありソニーであったと思います。
ソニーは、品質問題で顰蹙を買った07年以降方針転換をしていますが、Appleは「信者」が極端に多いこともあって、今でも成功してる。

そういう意味で、日本は金融資本とかの口車に乗って大失敗したし、韓国もサムスンが多国籍企業になっただけでその他の企業が凄く駄目になった。
しかし、中国は元々西側の軍門に下る事なく世界で最強の資本主義を達成しつつあるので毛色が違う…独自開発と言う部分でも、60年代以降続けてきたリバースエンジニアリング中心の技術取得と80年代以降の米国などのトップクラスの大学への留学生をバンバン送り込んでいたことの成果が出始めてる。

要は、米国や金融資本に配慮しすぎて国内の底上げをやらないどころか底上げを自粛してすらきた日本や韓国と、そんなことは関係なしに利用するだけ利用したとはいえ強く突っ張ってきた中国の国としてのスタンスの違いがあるんだと思いますよ。

人類は月になど行ってないんですよ！！！

http://www.sdlbasic.altervista.org/main/

これなんかがHomebrew界隈では普通に使われてるようですが。
ハードウェア依存部分とかOS依存部分はSDLで抽象化して、SDLを叩くコードよりも上層の部分は極力バイナリ互換を図ろうと（OSが違ったりCPUが違ったら処理系自体はソース互換になるけど）。

無人偵察機は、このような事 態に備えて用意していた緊急 プログラムに従い、自動制御 に切り替えて不時着すると同 時に、中枢制御プログラムの 消去を実行した。

全てのROMやRAMを物理的に焼き切ったかどうかでないですかね？
焼き切っていないで消去しただけなら、コードのかなりの部分が復元可能な筈です。ロシアや中国のリバースエンジニアリング技術は侮れない。
どちらにせよ、このステルスUAVは探知されてしまってますから、ユーゴ戦争の少し前からロシアなどが研究してきた反ステルス技術がイランに導入されてると見て間違いないし、ステルスの肝である、形状技術と表面仕上げ技術の最新の物の両方が中ロにわたるのは確実ではないですかね。
運が良ければ、あの機体を飛ばすフライトコードも手に入る。
中国のJ20やロシアのスホーイT-50に多くが反映されていくでしょう。

>別に東京電力が原発を開発したわけじゃないし、社員の実績と原発事故にはなんら関係がない
>小さい会社にお勤めだからって妬まないでください。

でも、運用時点で問題ありすぎでしょう。
福島第一の二号機などは地震で壊れたと言う分析も出てますが、今壊れてる大半の原子炉／燃料プールは地震でヤバくなった所に来た津波で壊れてるし、
津波の危険性や地震で壊れる可能性については３／１１の地震の前に繰り返し指摘されていたにも拘らず「それはタブーだ」として「あってはならないから事故の可能性自体存在してはならない」と殆ど対策が取られてなかったことも明るみに出てる。

にも拘らず、
「事故処理にお金かかるから値上げします」→「正規社員には何時も通りボーナス出します、事故処理の実務やってる作業員は直接雇用しません（なのでピンはねが多重にされて一万円とかそれ未満の日当で働かされてる）」
と言う風に非常に「ふざけた」真似をやってる。

この間、同じくらいどころか節電に励んで前より5%以上毎月使う電力量減らせてるのに二割近く電気料金が上げられてあまつさえ子供や自分の体内被曝を未だ警戒してる身からすれば、放射能まき散らした責任も殆ど取らずにコレかよ。と言う感じがするんですが、これは単なる僻みになるのでしょうか？

・外部のパネルによる調査
　→不正行為は何も認められず

・懐疑派からも資金を受けて、別の科学者チーム(Berkeley)が再検討
　→CRUの結果と良く一致
　→チームを率いた科学者もそれまでの懐疑的立場から転向、「気候変動は本当だ」と白旗

外部の調査が入ったと言ってもお手盛りなのではないか？と言うのが疑問として残りますよ。
特に、IPCCでも主要的な地位にある日本の気象学会はCO2悪玉説に偏りすぎてその他の可能性に関する議論を（陰謀論でない限り）片っ端から封殺してる。
槌田裁判に至る、「CO2は温暖化のアウトプットではないか？」と言う提起をアレコレ理由つけて封殺した事件とか見てても、
CO2に温暖化の原因を求める事が先にあって、それが崩されかねないような議論は片っ端から封殺されている。

「温暖化と社会的な排熱の増加は相関性があるのではないか？」と言う槌田氏の提起と事象分析は、きちんと（学会的な意味で）公表し議論していくべきものではないかと思えますが、そういう事がスポンサー的に非常に都合が悪いようで、ロクな査読もせずに難癖つけて潰そうとしてる。

# 日本でのトップに当たる東大IR3Sの主要メンバーが度々原子力業界
# の誌紙に寄稿してて、具体的金額は開示されていないが
# （原子力業界に寄稿した作家がそうであるように）法外に高額の
# 報酬を得て・その学者の説を基に「温暖化には原子力しかない」と
# 言い、過剰な電力消費を殊更煽って排熱を増やしてた事と槌田説潰し
# に関連性がないと考えるほうが厳しいのでは？
前に指摘した：
http://science.slashdot.jp/comments.pl?sid=472859&cid=1663046

こういう例に限らず、多くの見解を闇に葬ったりデータ処理プログラムを改ざんしてた行為は、ICPPへの外部監査で否定されてにせよ、その監査が＊本当に＊中立性を確保出来てるのか？という事です。暴露されたメールの中身を見る限り、それがなかったというのは（メールかいた本人が否定してます。と言う以上の）確証があるとは到底見えませんが。

その部分をきちんとクリアにして…それこそ、気象学会にしてもICPPにしても一旦解体して、一番問題である原子力業界との縁を全て断ち切りゼロからやり直して…もいないのに、ただ信頼しろと言われても困るというのが現実では？
温暖化したという状況認識は正しいと思いますが、今のままでは「CO2がわるいよね」「原発しか手段がないよね」と言う極めて非科学的で歪曲されたプロパガンダのコンボがばらまかれるだけなのではないかと思えるのですが。

何か、実験が誤解されてる気がするんですけど。
この実験って、ある距離の間をニュートリノ飛ばしてみたら、光子だったらこの時間で到達するはずだ。と言う時間よりも短い時間で到達した。これはえらいこっちゃ(((；°д°)))
という話ですよね？
別に光子とニュートリノでよーいどん。と競争したというわけではない。

とりあえずマスター保持してるんだから、無料でダウンロードできる（かわりにUMD無効にする）程度の事を何でやらないのかなぁ…。
もしくはサービスセンターで無料でUMDの中身をメモリスティックにコピーするとか。（もちろん、この場合もUMD無効）
UMDに戻したいときは、然る可き手続きを経てVITA内部のソフトを無効にすれば済むだけなんだし。何のためにネットできるマシンなんだか。

色んな利害の中での決定なんだろうけど、SCEは本当に新ハードを売る気があるのかなぁ？

このダイヤさんの攻め、パネぇっす(;>_;)