詳細は、「予想どおりに不合理」を読んで頂きたいのですが、その中で指摘しているのが、現金が絡まない犯罪は「やりやすい」という点です。
現金を奪おうとしたら、刃物なり銃なりもって、相手を傷つけるのを覚悟で襲う必要があり、それは誰しもためらう。
しかし、コンピュータ犯罪の場合は、誰かと対峙するわけでもなく、誰かが傷つくわけでもなく、誰かの財布から現金を奪うわけでもなく、スクリーン上でデータとしてのお金を「動かす」だけだから、心理的な障壁が低いと。

おっしゃるとおり確かにそれだけではないでしょうけど、そういう面はあるとは思いました。

なんか、コンテキスト無視のコメントが多いのですね。
他の方のコメントにも書きましたが、競合他社の商品を買う・買わないという話でコメントしてるわけではないです。

「そもそも勝手に経費で買っちゃダメでしょう。何処の会社でも何でも。」というコメントに対して、外資系企業はそうでもないよ、という意味でコメントしたわけで、OSを作っている会社とか携帯OSを作っている会社に特定してコメントしたわけではありません。

外資系の場合、自分の使うPCについて選択の自由がある会社が多いです。
使える予算が伝えられて、その金額の範疇であれば、自分の好きなPCを買って、カードで精算、そしてその請求を経費で落とす。業務で使うソフトウェアをまとめて自分でインストールする仕組みとかありますし…
もちろん、IT管理の部門で準備する場合もありますが、その場合でも、メーカーや機種は自分で選べることが多い。

携帯電話も、会社で用意することは稀で、大抵は自分で好きな機種を買って、月々の料金は経費精算です。
個人の携帯と会社の携帯と分ける文化があまりないです。

その選択肢がPCやタブレットについてはApple製がダメ、携帯電話も競合製品はダメ、基本的にWindows Phoneを使えというお話ですね。

「予想どおりに不合理」によると、2004年、アメリカの強盗事件の被害額は合計で5億2500万ドル、1回の強盗事件での被害額は平均して1300ドルだそうです。
しかし、従業員による職場での盗みや詐欺は、年間およそ6000億ドルにおよぶと推定されているそうです。
また、保険業界の報告によると、毎年、個人契約の被保険者たちは財産損失を申請するときに架空の240億ドルを上乗せするそうです。
米国国税局によると、連邦政府の考える支払われるべき税金の額と、人々が実際に支払っている額には差があり、推定で毎年3500億ドルの損失になっているそうです。

他にもいろいろ例が挙げられていますが、職場の備品がいつの間にか必要以上に減っていったり、ノートPCの盗難や「紛失」が発生している今日、日本も似たような状況ではないでしょうか？

人類が不正を克服したとは言い難いと思います。

今、流行している行動経済学の本「予想どおりに不合理」（ダン・アリエリー著）によると、「現金を使わない取引では、自分を不正直な人間だと思うことなく、不正直になれて」しまい、「自分では想像できないほどの不正をしてしまうのだと自覚する必要がある」と指摘しています。

現金を使う時代の終わりの到来と共に、現金ではなく概念としての貨幣で取引するようになると不正に傾きがちな心をどうやってコントロールするのか、個人として国家として、早急に認識しなければならないと警鐘を鳴らしています。

コンピューター詐欺事件の数が、2000年には3,304件だったが2011年には約20,000件に急増したという背景には、このような人間心理の特徴も影響していると思います。

情報ありがとうございます。

http://katakorinet.com/break/point/getrid03.html
を参考にチェックしてみました。

机は、10年前に、PC作業用に家具屋さんに作ってもらったものなので、高さは自分にばっちり合わせてあって、肘の角度も90度になります。
ディスプレイは30インチのを使っているのですが、ちょっと位置が高いようなので、低くしてみました。
あとは、椅子ですかね…
今は、レカロの椅子を使っているのですが、椅子は良いものを探し続けて、あれこれ試してきて、未だにベストなものに出会えていません。
いっそ、バランスボールにしようかなと思う、今日この頃です。