日本の方はわかりませんが、amazon.comの方はAmazon Verified Purchaseってのが付きます。

他にも実名使用者や商品の関係者などの場合は特別な表記がついたりします。

まあ、盗品とは限らないと思いますけどね。

ケースとしては
・図書館が要らなくなった本を販売した。（まともな図書館であれば然るべき処理をした上で売るとは思いますが）
・借りて紛失扱い（借りた人が代金を払って買取扱い）になってたのが出てきたものを売った。

個人的な感想ですが、米国の電子書籍って割高なんですよ。

そこそこ売れた本であれば中古（新古）でかなり安く買えるし、普通の本屋なんかでも割引されればかなり安くなるような本でも値段が下がらない。
Amazonなんかでも定価換算で考えれば電子書籍版はかなり割安だったりしますが、紙版が30%とか40%とか引かれた値段で販売されてたらあまりお得感がありません。

これってGoogleが勝手にやっているわけではなくて、COPPAという法律があるのですよね……。

ちなみに１３歳以下が使用したい場合は以下のような認証をする必要があります。
・郵送で親権者による署名済みの手紙やFAXで確認する
・クレジットカード番号で認証する
・訓練されたスタッフが常駐するフリーダイアルによる親権者の確認
・電子署名付きのメール
・上記を利用した方式で提供されるPIN番号によるメールでの認証

＃ちなみにCOPPA法は米国法ですから日本には影響はないのですが、米国人が使用する可能性があるシステムである場合は他地域でのホスティングである場合でも同様の措置を取らなければいけないため、全体的にこの制限が適用されているようです。

アメリカは公立であれば均質化なんてのはないです。校区による。（場所によっては越境もできるところがある。）
義務教育なので入試もない。

ただ、日本に比べて地域的な人口分布に偏りがあるので◯◯の校区の平均が高い、というような話はある。
そのため、校区で居住地を選ぶ、というのは子供がいる家庭の引越しでは重点だったりします。

「関連順」と「新着順」が切り替えられるようになってますが……。

米国のモールは警備員の裁量が大きく影響しているのかな、と思ったり。同じモールでも注意する人は注意するし、気がついていても注意しない人も多い。
明示的に撮影禁止としているところは（自分の周りでは）あまり見かけないし。

ただ、警戒が強いのか、比較的治安の悪い地域にあるモールは注意されやすい感じがします。

Google的に
もしかして： ラダースイッチ

とか。

Tulalipはシアトルの北、４０分程度のところにある、カジノやアウトレットストアなんかがある居留区地域です。

メールで届いた場合は迷惑メール行きですが、個人的にはTwitterでの「間違いmention」の方が気になったり。
非公式RTしている人はRTメッセージ後の文字数制限がオーバーするとそこがユーザー名だろうがそこでカットするので、必然と間違いRTが届くことになる。
これは各種クライアントの実装にも多分に問題があるんだろうけど……。