あるAnonymous Coward 曰く、

1. 1週間以内（ジャンクしか買わん）
2. 一か月以内
3. 1年以内など保証期間
4. 保証期間切れてすぐ（○○ータイマー、いまでも）
5. 2，3年程度
6. 5年は使えて償却
7. 10年以上
8. 買った覚えがないものを使い続けている

あるAnonymous Coward 曰く、

1. 今現在
2. 2010　アキハバラデパート閉店後
3. 2005　ハルヒ前後　加藤事件
4. 2000　電車男以前
5. 1995　ウィンドウズ発売
6. 1990　昔はよかった？
7. 1990年以前の電気街
8. 北条時代

headless 曰く、

東京大学や JAMSTEC などの研究によると、ポリ乳酸を除く様々な生分解性プラスチックが深海でも分解されることを実証したそうだ(プレスリリース、 東京大学の記事、 論文)。

この研究では有人潜水調査船「しんかい6500」とフリーフォール型深海探査機「江戸っ子1号」を用い、深海に生分解性プラスチックと汎用プラスチックを 3 か月 ～ 14 か月間設置し、重量と形状の変化や表面に付着した微生物の解析を行っている。サンプル設置は神奈川県の三崎沖 (水深 757 m) と静岡県の初島沖 (水深 855 m)、伊豆小笠原島弧海底火山付近の明神海丘 (水深 1,292 m)、黒潮続流域の深海平原 (水深 5,503 m)、日本最東端の南鳥島沖 (水深 5,552 m) のほか、浮遊プラスチックごみが多い東京湾に面したJAMSTEC横須賀本部の岸壁 (水深約 5 m) で行ったという。

その結果、ポリ乳酸を除く生分解性プラスチック表面には無数の微生物がびっしり付着し、時間とともに生分解が進む様子を確認できた。生分解速度は水深が深くなるほど遅くなるが、いずれの深海底でも分解される。今回使用した微生物産生ポリエステルでレジ袋を作成した場合、初島沖で約 3 週間 ～ 2 か月間での分解が予想される。サンプルに付着した微生物は日本近海だけでなく世界中の海底堆積物に存在し、世界中の海域で生分解されると考えられるとのこと。

すべてのプラスチックを回収することは不可能であり、深海底には大量のプラスチックごみが蓄積している。そのため、使用中は優れた物性を持続的に発揮する一方で、海洋に流出した場合に可能な限り速やかに分解する海洋分解開始機能を有する高性能な海洋生分解性プラスチックの開発が期待されるとのことだ。

ポリ乳酸が海中で分解されないという研究成果から生分解性プラスチックが海中で分解されないという報道もあったが、海中で分解されないのはポリ乳酸限定だったようだ。

seisei 曰く、

X'sELD 投稿原稿 ( GPL ) : スプライト等拡縮演算コプロ風回路共通規格 Hon-HighSaturn 草案 0020240124 版
http://groups.google.com/g/fj.sys.x68000/c/rzHOQUJ5i6w ( html ソース参照 )

先日 fj.sys.x68000 にて発表されたこの回路は ( 準 ) コプロ ( 風な ) 回路であり
拡縮率に応じてピクセルデータを間引いたビット列を生成するという物
現時点ではソフトウェア ( M/W ) 転送向け回路となっているが
PCG エリアへハードウェア転送する構想もある

( 自画自賛ながら ) 特筆すべきは回路規模のフットプリント
現時点ではレジスタ方式でない点はさて置くとして
嘗てのアケ基板例えばバブルシステムでは
小数点演算回路によって拡縮を実現していたとの情報もある
( http://mobile.twitter.com/RCAVictorCo/status/171674695473736930 )
が今回の回路では間引用インデクスを
LUT すら用いずにシフト用 IC のみで動的生成しており
日曜工作に適していると言える程度の回路規模に抑える事ができた

以下ドキュメントを一部抜粋

> * 現状 ハードウェアレベル縮小支援 ( mw レベル拡大に応用可 )
> * アドレス挿げ替え成功時 → 準コプロとして半ダイレクト拡縮 ?
> * ライセンス : GPL ( 販売自由 ) / 研究費等寄付宛先後述
> ( スプライトシステム共通規格 IDF も GPL / 他機種又非 PC に適用可 )

# 回路等のご質問を賜りましたらキーワード提示位は或いは叶いましょうか
# 無料回答は業界関係者様のご迷惑かとも存じますがお目溢し賜りまして
# 折角の ( ダブル ) 祭りですのでスラドを盛上げて参りましょう

headless 曰く、

Haier Europe がオープンソースのホームオートメーションソフトウェア Home Assistant 用のプラグイン作者に削除要請を送ったが、コミュニティに強く支援された作者の反論を受けて方針転換を余儀なくされたそうだ (削除要請タイムライン、 FAQ、 The Register の記事)。

1 月 15 日付で削除要請を送ってきたのは Haier Europe の Security and Governance Department という部署で、プラグインが同社のサービスを認められていない方法で使用して同社に著しい経済的損害を与えたと主張していた。プラグイン「hon」および「pyhOn」の作者 Andre Basche 氏 (Andre0512) は Haier がオープンソース・オープンスマートホームコミュニティを支持せず、同社のブランドに忠実なユーザーを落胆させることは非常に悲しいとしつつ、近日中の削除を約束する返信を送った。

ただし、すぐに削除はせず、削除要請について Readme に記載したバージョンのリリースや Home Assistant フォーラムでの告知などを行った結果、コミュニティから Haier への強い反発が起こる。GitHub ではコードを削除されにくくするためのフォークが急増し、Wikipedia 英語版でストライサンド効果の例として一時挙げられる事態にもなっていた。

Basche 氏はこのようなコミュニティの支持を背景に反論を開始。

• プロジェクトが使用規約のどの項目に違反するのか
• 認められていない方法とは何か
• 著しい経済的損害とは具体的に何ドルか
• プロジェクトがいつ Haier の知的財産を侵害したのか

といった質問を添え、適切な合意点を見つけられないか検討を求めた。

1 月 19 日には Haier US が Haier Europe とは独立しており、米国で使用するオープン IoT プラットフォームの SmartHQ は Home Assistant との統合を妨げることはないと宣言。Haier Europeも同日、同社のエコシステムをオープンにしてIoTプラットフォームの統合を可能にするすべての機会とソリューションを検討していると述べるブログ記事を公開、翌日にはIoTおよびエコシステムの責任者から対話を持ち掛けるメッセージが届いたとのことだ。

st1100 曰く、

＃改行なしで投稿してしまったので、再投稿します
--
https://mobile.srad.jp/story/23/12/23/0947258/
に触発されてタレこみ
＃そして、長らくの時間経過

今どきは、紙媒体書類を複合機でスキャンするとPDFファイルが普通に出力される。
コンピュータに詳しくない人（事務員のおばちゃんなど）でも簡単にデジタライズしてメールに添付して送ってくれる。

一昔前は、紙媒体書類をスキャナ撮りした画像ファイルをメールに添付して送って、などというと
CCITT圧縮したTIFFが送られてきたり、
私は、8ビットクレースケールで150dpiくらいの低解像度でスキャンして、4色に減色したPNGを送ったりしたものだが、
便利な世の中になったものだ。

さて、紙媒体書類をスキャナ撮りした画像のPDFファイル、何て呼んでる？

あるAnonymous Coward 曰く、

・手続き型プログラミング ・オブジェクト指向プログラミング ・正規表現 ・関数型プログラミング ・「gotoはだめ、絶対。理由はわからないけど」

headless 曰く、

アトランタ国際空港で 1 月 20 日、出発前のデルタ航空 982 便のボーイング 757 型機から前輪が脱落するトラブルが発生したそうだ (FAA の通知、 The Register の記事、 USA TODAY の記事、 ABC7 Chicago の記事、 動画)。

982 便はボゴタ・エルドラド国際空港行き。滑走路に向けて移動していたが、後続のデルタ航空 1783 便のパイロットから前輪が外れて転がっていったとの報告がある。外れた前輪はすぐに見つかったようだが、同機は 3 時間ほどその場にとどまり、後続の航空機は別の滑走路から出発した。982 便の乗客乗員に負傷者はなく、乗客 172 人 (FAA 発表では 184 人) は別の機材に乗り換え、5 時間 18 分遅れでボゴタに到着したとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

英エイボン＆サマセット警察のサブドメインが海賊版ストリーミングに悪用されているそうだ (TorrentFreak の記事)。

問題のサブドメインは「opcc-maintenance.avonandsomerset.police.uk」で、エイボン＆サマセット警察のメインサイトからはリンクしていない。TorrentFreak ではロゴの文字が警察らしくないと指摘するが、サイト自体は普通の警察のブログのように見える。ただし、記事の最終更新日は昨年 12 月 1 日となっており、検索機能が localhost にリンクするなど目的のよくわからないサイトになっている。このサイトから直接海賊版ストリーミングが行えるわけではないが、サブドメインを指定してウェブ検索するとスポーツの海賊版ストリーミング動画らしいものが多数ヒットする。動画自体は警察のサイトでホストされているわけではなく、外部の海賊版サイトにリダイレクトされるようだ。そのため、以前話題となった EU 公式ドメインのサブドメインに潜む怪しいコンテンツと同様のものかもしれない。

headless 曰く、

Cruise は 1 月 25 日、昨年 10 月 2 日に米サンフランシスコで発生した事故に関する法律事務所クイン・エマニュエル・アークハート・サリバンの調査報告書を公開した (Cruise のブログ記事、 報告書: PDF、 The Verge の記事、 The Guardian の記事)。

この事故では人間が運転する車にひき逃げされた被害者を Cruise の自律走行車 (AV) がひいて一旦停止し、道路の安全を保つため路肩に寄せようとして被害者を 20 フィートほど引きずったのちに被害者の脚に乗り上げた状態で停止した。

Cruise は当初、被害者との接触を検知してすぐに停止したと米カリフォルニア州公益事業委員会 (CPUC) に説明しており、虚偽の説明だと批判されていた。報告書によると、担当者は当局に説明した当時、情報が不正確であることを知らなかったのだという。

また、当初 CPUC に見せた動画がフルバージョンではなかったことも批判されていたが、短いバージョンの動画があったわけではなく、インターネット接続の問題で途切れたものだと報告書は結論付けている。

nagazou 曰く、

日本教職員組合（日教組）の教育研究全国集会（教研集会）で、福岡県の中学養護教員が小中学生に1人1台配られたタブレット端末の電磁波の危険性を指摘する教員のリポートが発表された。報告では、電磁波過敏症を問題視し、来年度からのデジタル教科書の導入に際し、電磁波の影響を懸念したとされる。この教員は分科会で、電磁波の影響を念頭に教育委員会に測定器購入を働きかける必要性を訴えたとしている（産経新聞）。

一方で、環境省や経済産業省の見解では、WHOの調査結果や国の研究機関の調査に基づき、タブレット端末の電磁波が健康に影響を与える科学的根拠はないと回答。デジタル化はコロナ禍での教育の継続に役立っており、能登半島地震でもオンライン授業が有効であったとしている。

nagazou 曰く、

株式会社ポケモンは25日、自社のゲームと類似した他社ゲームに関する問い合わせについて声明を発表した。声明によると、ポケモンは2024年1月に発売された他社ゲームについて、「ポケモンに類似している」という意見や、ポケモンが許諾したものかどうかの問い合わせを多数受け取っていると述べ、このゲームに対して「いかなる利用も許諾しておりません」としている。その上でポケモンは知的財産権の侵害に対して調査を行い、適切な対応を取ると述べている（ポケモン、ファミ通、リアルサウンド、サンスポ）。

声明の背景には、22日に発売されたPCゲーム「パルワールド」のブームがある。このゲームは「パル」と呼ばれる100種類以上の個性豊かなモンスターを捕獲しながら冒険を進めるもので、一部のゲームファンからは、この「パル」のデザインがポケットモンスターに酷似しているとの指摘が出ていた。

nagazou 曰く、

以前から噂は出ていたが、台湾（TSMC）が、熊本県菊陽町に第2工場を建設する計画を検討していると日経新聞が報じている。記事によるとこの計画は、熊本県3区を地盤とする坂本哲志農相が地元首長や県議を集めた会合で発表したものだという。TSMCが2月に正式発表する見込みとしている（日経新聞）。

第1工場の建屋は2月24日に開所式が予定されている。第2工場は第1工場の近くに立地する見込みのようで、主に回路線幅が7ナノメートル相当の先端製品を生産する予定としている。TSMCの子会社であるJASMは第1工場に投資し、政府から最大4760億円の助成を受けている。第2工場の投資額は第1工場の約86億ドル（約1兆2700億円）よりも大きくなる可能性が高いとされている。

nagazou 曰く、

パリのルーブル美術館で環境活動家の女性たちが28日、レオナルド・ダ・ヴィンチの名作「モナリザ」にスープを投げかける騒動を起こした。活動家曰く「健康で持続可能な食料への権利」を訴えるために行われたそう。絵画自体はガラス板で保護されており、損傷はなかったとしている。環境活動家たちは、モナリザにオレンジ色の液体を投げかけた後、絵画の前で「芸術と、健康で持続可能な食料への権利のどちらが大切か。我々の農業システムは病んでいる」と叫んだという（朝日新聞）。

nagazou 曰く、

英国の調査会社オムディアは、任天堂が2024年中に新しいゲーム機を発売し、それに伴いゲーム機用ディスプレーの出荷が1460万枚増加すると予測しているという。この新型機は8インチの液晶ディスプレーを採用するとされる。オムディアによれば、2023年に1200万枚、2024年に2660万枚のゲーム機用ディスプレー出荷が見込まれており、そのうち1460万枚が任天堂の新型機向けとの見方をしている。証券アナリストの多くも、任天堂が2024年下半期に新型機を発売すると予想。昨年にはシャープが新型ゲーム機向けに液晶パネルを供給することを明らかにしていた（Bloomberg）。

nagazou 曰く、

OpenAIは1月に開発者がカスタムで作ったAIアプリやツールを販売できる「GPT Store」を立ち上げた。しかし、販売されているカスタムGPTの中には、OpenAIが禁止している「ロマンチックな関係の構築や規制された活動をすることに専念したGPT」、AI恋人的なアプリも含まれているという。OpenAIはこれらのアプリを削除し始めたが、開発者たちはアプリ名を変更して再投稿するなどの手法で規制を回避しようとしているという（Quartz、ギズモード・ジャパン）。